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司法書士に確実に合格するために司法書士合格保証TLTソフト
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新合格戦略 司法書士TLTソフトのQ&A

■合格保証制度に関するQ&A

■合格保証制度に関するQ&A

Q.合格保証制度とはなんですか。

A.
Newton指定の条件を満たされた会員様は,合格保証制度を利用して,「会員費の返還」又は「2010年本講座を無料で受講すること」ができます。 
この合格保証制度の適用を受けるために,Newtonが指定させていただく条件は,次のとおりです。

? 「ネット確認テスト」全科目の最終合格番号の提出
? 「ネット模試」の最終合格番号の提出
? 「ネット書式添削」の受講
? 2009年度本試験の受験(受験票のコピーの提出)
? 本試験で不運にも不合格であったこと

※モニター会員の方は,合格保証の条件に「アンケートへの回答」が加わります。

Q.「合格番号」とはなんですか。

A.
「合格番号」には,「合格番号」と「最終合格番号」があります。「合格番号」は,TLTソフトの各単元ごとの学習修了時にソフト上に表示される会員様固有の番号です。
例えば,「民法総則第1部」の全15セクションの「Testing」「Learning」「Training」の全てを修了すると,ソフト画面上に「合格番号」が表示されます。「最終合格番号」は,「ネット確認テスト」「ネット模試」で表示される会員様固有の番号です。
「ネット確認テスト」では2回連続85%超の正答で,「ネット模試」では2回連続80%超の正答で,画面上に「最終合格番号」が表示されます。

Q. 全てのソフトで合格番号を表示させないと合格保証制度は利用できませんか。

A.
合格保証制度の適用を受けるためにTLTソフトの「合格番号」を提出する必要はありません。

Q.「ネット確認テスト」で「最終合格番号」を表示させないと合格保証制度は利用できませんか。

A.
「ネット確認テスト」での「最終合格番号」が表示されることが合格保証制度の適用の条件ですので、「ネット確認テスト」受講科目で最終合格番号が表示されないと合格保証制度は利用できません。もし、95%以上または2回連続85%の正答率に達することができない場合は、もう一度TLTソフトで学習し、再度挑戦して下さい。

Q.「ネット模試」で「最終合格番号」を表示させないと合格保証制度は利用できませんか。

A.
「ネット模試」を受験し、「最終合格番号」が表示されることが合格保証制度の適用の条件ですので、「ネット模試」で最終合格番号が表示されないと合格保証制度は利用できません。もし「ネット模試」90%以上または2回連続80%の正答率に達することができない場合は、もう一度TLTソフトで学習し、再度挑戦して下さい。

Q.「ネット模試」の受験の条件はなんですか。

A.
ネット模試を受験するためには,「ネット確認テスト」において,司法書士試験全11科目の「最終合格番号」が表示されていることが必要です。
ただし,書式添削の受講は,ネット模試の受験のためには必要ありません。

Q.「書式添削」を受講しないと合格保証制度は利用できませんか。

A.
「書式添削」を受講していただくことが合格保証制度の適用の条件ですので,「書式添削」を受講しないと合格保証制度は利用できません。


Q.「書式添削」の受講の条件はなんですか。

A.
「ネット確認テスト」において、民法、会社法、不動産登記法及び商業登記法の計4科目の「最終合格番号」が表示された方は「ネット書式添削」のご利用が可能です。

Q.「書式添削」に合格点(正答率)はありますか?

A.
書式添削においては,合格保証制度を利用するために一定の合格点(正答率)をクリアすることは条件とされておりません。
書式添削は,その「受講」のみが合格保証制度の適用の条件となっております。
なお,明らかに解答放棄と認められる白紙答案等,答案としての適格性を欠くものについては,無効となります。

Q.合格番号の提出はどのようにすればよいですか。

A.
「ネット確認テスト」と「ネット模試」の最終合格番号を、「合格番号記載用紙」(2009年1月送付予定)に記入して、平成21年度司法書士試験の筆記試験日の前日(当日消印有効)までに「書留郵便」で弊社あてにご郵送してください。


Q.急病等で司法書士試験を欠席したために不合格となった場合でも,合格保証制度の適用を受けることができますか。

A.
合格保証制度は,合格保証制度の適用条件を満たした上で,司法書士試験を受験したにもかかわらず,万が一不合格となった場合に,会員費として納入された金額全額を返還するものです。  合格保証制度の趣旨は,司法書士試験2009年度必勝戦略プログラムを実行すれば,必ず本試験に合格することができると確信していることから,受験者が本プログラム通り学習を実行したにもかかわらず,司法書士試験の合格を果たせなかったことに対する補償行為として,『全額返還』をするものです。  したがって,途中で学習を放棄したり,理由のいかんにかかわらず,本試験に欠席した方に一切の補償をするものではありません。

■講座に関するQ&A

Q.TLTソフトでは,どのような学習をしますか。

A.
TLTソフトでは,司法書士試験に必要十分な知識量を,インプットとアウトプットの繰返しにより記憶していきます。
すなわち,「文章を読む」「問題に答える」の反復演習で,知識を頭に刷り込んでいきます。
その学習の概略は,「論点ごとの解説文を読み理解する」「解説文の文中空欄穴埋め問題を解答し理解を確認する」「一問一答式の○×問題や多肢択一式問題を解答し理解を深める」です。

Q.本試験の過去問題は,何年分掲載されていますか。

A.
過去10年分の過去問題は,網羅しています。ただし,法改正により,解答不能となった過去問題は掲載しておりませんし,類題は1問にまとめています。また,出題から10年以上経過した問題でも,重要であると判断した問題は掲載しています。

Q.「ネット確認テスト」は,どんな出題がされますか。

A.
「ネット確認テスト」では,各科目1時間の時間制限(1問3分以内)の中で,TLTソフトで学習した内容に関する単純5肢択一式問題が1セット20問出題されます。
全11科目について,この1セット20問を2回連続(計2セット)85%超の正答率で解答すれば,「ネット確認テスト」は修了となります。

Q.「ネット模試」は,どんな出題がされますか。

A.
「ネット模試」は,本試験レベルの問題が35問出題されます。本試験にあわせ,「午前の部」で35問を2時間,「午後の部」で35問を2時間で解答します。
「午前の部」「午後の部」の計2部×35問×4回のうち2回連続80%超の正答率で解答すれば「ネット模試」は修了となります。

Q.「ネット書式添削」は,どんな問題が出題されますか。

A.
本試験レベルの書式問題を「不動産登記法」で4問,「商業登記法」で4問の計8問出題します。。

■パソコン環境に関するQ&A

Q.「Windows VistaTM」を使用することができますか。

A.
TLTソフトは,「Windows(R)XP」用のソフトですが,「Windows VistaTM」上でのご使用でも,動作上特段の問題はございません。
ただし,予期せぬ問題には対処することができない場合がありますので,予めご了承下さい。

Q.「Windows(R)XP」以前のOSを使用することはできますか。

A.
TLTソフトは,「Windows(R)XP」用のソフトですが,「Windows(R)XP」以前のOS上で全く使用できないというわけではございません。
ただし,「Windows(R)XP」以前のOSについては,マイクロソフト社でのサポートが終了しておりますので,「Windows(R)XP」での使用を推奨いたします。

Q.インターネット回線は,「ダイヤルアップ方式」でも大丈夫ですか。

A.
「ネット確認テスト」「ネット模試」「書式添削」はインターネットを利用した出題をします。
「ダイヤルアップ方式」のインターネット回線を使用した場合は,回線スピードの遅延により,快適な学習環境をお約束することができません。
インターネット回線は「ADSL方式」「光回線」を推奨いたします。

Q.小型ディスプレイでの学習は可能ですか。

A.
ディスプレイは800×600ピクセル以上の解像度が必要です。この解像度が確保されていれば,
小型ディスプレイでも学習は可能です。ただし,使用ディスプレイによっては,
ソフト内の図表が見辛いことも予想されますので,
15インチ以上のモニターを使用していただくことを推奨いたします。

Q.プリンターは必要ですか。

A.
プリンターの設置は必須ではありません。
ただし,TLTソフトには,解説文をPDF方式で表示することができる「プリント機能」が備えられています。
この「プリント機能」を利用して解説文をプリントアウトしていただく場合は,プリンターが必要となります。

■学習方法に関するQ&A

Q.他の参考書は必要ですか。

A.<
TLTソフトは,司法書士受験に必要十分な知識量を盛り込んでいますので,他の参考書は不要です。もっとも,他の参考書を併用しての学習は,知識を深めるためには,有効な手段の一つであるのも確かです。TLTソフト内の「インフォメーション」では,「参考文献」を挙げておりますので,ご興味がございます方は,ご参考にして下さい。

Q.六法は必要ですか。

A.
基本的には,六法は不要です。もっとも,TLTソフトでは,引用条文を表記しておりますので,六法を使用して表記されている条文を確認しながらの学習は,知識の定着を助けるための有効な手段の一つであると考えられます。

 

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